PROGOS®による客観的評価を活用したグローバル人材の採用支援

株式会社アトラス

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株式会社アトラスは、グローバル展開を進める中で、社員の英語スキル向上が急務となっていました。英語スピーキング力を含めた客観的な評価が必要とされ、PROGOS®を導入。グローバル人材採用時の判断基準として活用されています。今回は、アトラス経営管理部の担当者に、導入の経緯や成果についてお話を伺いました。

お話をうかがった方

株式会社アトラス
経営管理部 / 奥野 様(写真左)
経営管理部 / 郡司 様(写真右)

 

聞き手:株式会社プロゴス 石塚 諒平

課題

・社員の英語スピーキング力を客観的に評価する基準が不足していた
・採用や配属時に英語スキルを正確に把握できる手段がなかった


解決策

・採用選考や配属判断の基準としてPROGOSを導入
 ⇒ スピーキング力を客観的に評価する基準を整備
・自宅で受験できるPROGOSにより、時間や場所に制約されない選考プロセスを構築
 ⇒ 採用選考がスムーズに進行

効果

・客観的な基準が整備され、役員や採用担当者間での合意形成がスムーズになり、採用・配属の判断が明確化
・採用時にPROGOSを活用することで、より適切な人材の選定が可能になり、グローバル展開に向けた人材育成が促進された

海外展開にあたって、どのような課題がありましたか?

アトラスとしては、海外市場が拡大する中で、海外グループ会社との英語でのコミュニケーションが大きな課題でした。特にローカライズ業務やプロモーション業務において、英語対応力が問われる場面が増えていました。これまでは採用時に社内で独自の翻訳テストを実施していましたが、客観性に欠け、特にスピーキング力の評価が難しい状態でした。

PROGOSを導入されていかがですか?

セガサミーホールディングスからの紹介をきっかけに、PROGOSを導入することにしました。PROGOSはスピーキング力を測定できるだけでなく、客観的な指標として役員や採用担当者全員が納得できる結果を得ることができます。特に、従来の翻訳テストではスピーキング力を正確に測定することが難しかったため、PROGOSの導入が大きな解決策となりました。

 

採用プロセスでは、自宅などでPROGOSテストを受けられるようになり、時間や場所の制約を受けずに採用選考をスピーディーに進められるようになりました。

当社に新卒研修を依頼された背景を教えてください。

セガサミーグループでは、グローバル展開と人材の多様化を見据え、2022年度より【グローバル人財育成プログラム】を本格的に始動しています。アトラスでも、英語を使用する機会が増え、英語学習の重要性が高まっているため、新入社員に英語の必要性と学習方法を効果的に伝えるために、セガサミーホールディングの研修パートナーであるプロゴス社にご相談し、研修を依頼する運びとなりました。
新入社員研修を通じて、多くの参加者から「英語学習の必要性に気づけた」や「今後も英語学習を進めたい」といった前向きな意見が寄せられました。

今回の研修を企画してみて、英語学習をテーマにしたことはもちろんですが、新社会人のスタート期に自主的に勉強を続け、自己研鑽をすることの大切さを伝えられたことが何よりも良かったと感じています。これからも、社員が成長し続けるためのサポートを続けていきたいと思います。

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PROGOSの導入後、どのような効果がありましたか?

PROGOSを導入したことで、誰もが納得できる客観的な基準が整いました。これにより、役員や面接官、採用担当間の合意形成がスムーズになり、採用や配属においても明確な指標をもとに判断できるようになりました。

今後の展望を教えてください。

今後は、PROGOSを活用してさらにグローバル人材の採用を進めていく予定です。語学力の高い人材を毎年数名採用することで、社内の国際化が進んできています。また、新卒採用においてもPROGOSを利用し、若手社員のグローバル対応力を強化していきたいと考えています。

 

株式会社アトラス

https://www.atlus.co.jp/

株式会社アトラスは1986年に創業され、コンシューマゲーム機向けソフトの開発を行う老舗ゲーム会社です。セガサミーグループに属しており、代表作には『真・女神転生』や『ペルソナ』シリーズがあります。2024年に自社ブランド発売35周年を迎え海外市場も拡大するなかで、さらなる成長を目指しています。

課題解決のソリューション

英語スピーキングテスト PROGOS[自動採点版]

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実践的なビジネスシーンを踏まえた英語スピーキング力を測定するテストです。

国際標準の指標であるCEFR(セファール)に準拠しており、知識の量だけでなく「実際に何ができるか」を可視化します。

オンライン完結で受験時間は約20分、AI採点によりすばやく採点結果が返却されます。

トレーニング対象者の抽出や、学習進捗の可視化、投資効果測定など、様々な用途でご利用いただけます。

レアジョブ英会話 ビジネス英会話コース

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「レアジョブ英会話 ビジネス英会話コース」は初級~上級者まで幅広く対応しており、受講頻度を毎日/月回数制で選ぶことで、対象者の学習ペースに柔軟に対応可能です。
便利な受講管理システム、ブラウザ内完結でレッスン受講ができるほか、リーズナブルな価格帯・大規模導入に耐えうる業界随一のキャパシティも企業研修に適しています。

関連事例

[ビジネス英会話]
[ビジネス英会話, PROGOS]

同志社女子大学 様

同志社女子大学は、キリスト教主義、国際主義、リベラル・アーツを教育理念の柱とし、1876年に開設された「女子塾」を起源としています。かつて新島襄の妻・八重も教鞭をとったこの伝統校では、2年前からAI自動採点によるスピーキングテストPROGOS®を教科指導に活用しています。京都御所近くに位置する歴史ある今出川キャンパスで、英語英文学科の3人の方からお話を伺いました。

アサヒグループホールディングス株式会社 様

アサヒグループホールディングス株式会社(以下、アサヒグループHD社)は、国内最大手の飲料メーカーグループの持株会社として、グループのグローバル展開における経営戦略・経営管理を担っています。

日本企業から真のグローバル企業への変革を実現させるための人的資本充実を目指し、必須スキルとしての英語力強化と次世代経営人材の育成に課題意識を持たれていました。

課題意識の背景やプロゴス社との取り組みについて、HR部門の作川様と河口様にお話を伺いました。

アマゾンジャパン合同会社 様

 

アマゾンジャパン合同会社では、新卒採用の際に「PROGOS®」テストを導入されています。企業理念であるOur Leadership Principlesに基づく同社の価値観や人材採用の取り組みと「PROGOS®」の活用について、株式会社プロゴス 取締役会長 安藤がお話を伺いました。

株式会社ニュー・オータニ 様

 

東京オリンピックの開催や訪日外国人の増加をきっかけに全社的に英語力の向上が必要になり、レアジョブ英会話を導入。
導入の決め手、社員に継続して受講してもらうために担当者の旗振り方法、また英語力向上以外にもたらした効果をお伺いしました。

コスモエネルギー開発株式会社 様

 

海外出張が多いものの、英語力不足が散見され、2015年より英語教育へ注力。
レアジョブ英会話の受講率を高く維持する運用施策、担当者が実際に受講継続することで得た効果をお話いただきました。

株式会社OTSL 様

 

日々の世界各国の技術者間での英語でのコミュニケーションが必須であると同時に、今後の外国人の人材雇用やグローバル展開を見据えて英語学習が急務に。
それまでは各自に任せていた英語学習も、会社が指揮をとり目標設定から、各層適した研修設計を行い、英語研修をゼロの状態から社内に英語研修を作り上げたその過程をお伺いしました。

ヤンマー情報システムサービス株式会社 様

 

国内での労働人口減少と飛躍的に向上するITニーズによる、国内IT人財の需給ギャップの拡大、海外市場の拡販に向けた、求められる人財像の変化に対応するために、英語研修を強化。

導入にいたった背景や、役職者から受講することの重要性についてお話を伺いました。

株式会社海遊館 様

 

世界最大級の水族館である「海遊館」などを運営する株式会社海遊館 。
インバウンド需要が増す中で、外国人のお客様に対する顧客満足度の向上、また社内の従業員満足度向上をきっかけにレアジョブ英会話を導入。一時的な短期的な施策ではなく、中長期施策としてのお取組み内容を伺いました。

ホソカワミクロン株式会社 様

 

企業グループの4分の3が外国人社員で構成されるホソカワミクロン株式会社。第1目標である、TOEIC750の到達者の次のステップとて英会話力を強化を目的としたレアジョブ英会話を導入。
学習の継続・習慣化が最難関と言われながらも担当者の工夫で受講率80%を維持し英会話力を向上させた施策についてお話いただきました。

株式会社キーレックス 様

 

要取引先の海外展開に伴い、海外事業の拡大、また自動車業界は100年に1度の大変革と言われており、事業環境の背景から社員の英語力向上が必要不可欠に。
講師派遣型からレアジョブ英会話への研修形態を変更したきっかけや
その後の効果、や今後の英語研修展開についてお話をうかがいました。

大晃ホールディングス株式会社 様

 

グローバルに事業展開するも、外国籍社員が日本語尾が優秀が故に、
“外国語を使える社員”と“日本語しか話せない社員”が二極化。
この状況から脱却するために試行錯誤しながら行った英語研修施策について、またその効果についてお伺いしました。

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