当社は世界最大級の特殊鋼専業メーカーとして自動車、航空機、産業機械、エネルギーなど各産業のモノづくりの基盤を支えています。
高品質の素材を供給するのはもちろん、お客様のニーズにきめ細かく応えられることが強みです。
今後に向けては、主要顧客である日系企業がグローバルで成長していること、また航空機シャフトや船舶用バルブなどの
海外向け製品も伸びていくことから、現在は、北米・アセアン各国・中国・インド・などに海外ネットワークの拡充を図っています。
そのためグローバル人材の育成も急務となっており、その一環として海外に留学生や海外トレーニーを派遣しています。
海外トレーニーとは、当社の現地法人やお客様の海外拠点に派遣され、1年間商談・展示会参加などの実務を経験する
業務体験型研修のことです。毎年、留学生とトレーニー合わせて7名の派遣を目標としています。
派遣するのは、本人がグローバル志向で、かつ各事業部から推薦された者です。選ばれた者は皆、渡航前からモチベーション高く英語学習を行い、z海外留学・トレーニーを経験して帰国した後は海外との接点が多い役職・役割にキャリアアップをしています。
海外留学や海外トレーニーに行くと決定してから実際に渡航するまで、1年間の期間があります。
従来、派遣前の1年間は、会社から1回25万円、成果が出たら最大50万円まで補助して英語学習をサポートしていました。そのため、受講者は各自で自宅や会社の近くにある通学型の英会話スクールなどを探し、人事部の承認を貰って、通っていたのです。
しかし、各自が異なった場所・期間・スクールに通学しているため、人事部で学習状況の把握をすることが困難でした。また、25万円というと、だいたいスクールの半年間の学費です。当然ほとんどの社員が派遣までの残り半年も英語学習をしたいと思いますよね。「2回目の補助を申請できるのは、成果が出た者だけ」
と決めてはいたものの、「成果をどうやって測ればいいのか」が曖昧な状態だったので、困っていたのです。
そこで、学習状況・指標を統一するために、提供する研修をこちらで指定しようと考えました。
しかし、当社は名古屋・東京・大阪以外に群馬県の郊外にも事業所があり、その周辺にはスクールがないため、通学制のものは断念。
そして、選択肢に入ったのがオンライン英会話でした。
受講者が自分の好きな場所・時間に受けられること、われわれ人事部が管理画面から簡単に受講状況を確認できること、
受講者皆が同じテストを受けるのでレベルが把握しやすいことなどが気に入りました。
また、こちらで決めたプログラムを受講してもらうことで、受講者があちこちのスクール等の情報収集を行い比較する手間が省けますよね。
そういった点でも、研修を統一するメリットはあると思いました。
当社は商社との取引が多いことなども関係しているのですが、
海外トレーニーとして派遣されても、事務所や取引先には日本人の方が多かったという状況が起こりえます。
配属先によっては、「想像していたより海外で英語学習が行える機会が少なかった」という声も聞こえてきていました。
とはいえ取引先でのプレゼンテーションのような機会には英語のスキルが必要となります。
そのためにも、できるだけ多くの会話量を確保できて英語力を鍛えることのできるプログラムを求めていました。
また、「スマートメソッド®コース」は4ヵ月間の受講を通じてスピーキング力の向上を保証してくれる「成果保証」がされているので、
管理者としては安心して任せられる印象を持ち、導入を決めました。
毎日50分間のレッスンを受けられるため、英語を話す機会が圧倒的に多く、成長を実感できているようです。
講師の方も、親切かつ丁寧に指導してくれるので、わからないことも聞きやすく、消化不良感なくレッスンを終えられていると聞いています。
一方で、研修の管理者側からすると、学習管理システムを通じて進捗状況の確認やスピーキングレベルの把握ができる点がとても助かっています。役員から研修の成果を聞かれたときも、管理画面を見せながらすぐに説明できるため、費用対効果が高いことを証明できてとても便利です。レアジョブの営業担当の方からもいろいろとアドバイスをいただけるので、スムーズに運営することができています。
留学や海外トレーニーとして渡航した社員が、渡航先でも英語学習を続けられるしくみを作りたいと思っています。
現地で英語学習を続けようとしても、語学学校が少ない地域もあり、探すのが大変です。
それに、高額になる点やその学校のプログラムが優れているのかどうかの判断が難しいことも課題でして。
けれど、レアジョブのレッスンなら世界中どこからでも受けられますし、品質も確か。そして学習状況の確認も容易にできます。
今は、渡航前の事前準備の用途に活用していますが、今後はより継続的に活用していきたいと思っています。
他に、英語以外の言語を習得したいというニーズも出てきているので、それらにも対応していきながら、
海外赴任への意欲がある社員や、さらなる語学力アップを目指す社員が継続的に学習できるように支援をしていきたいです。