大晃ホールディングスグループ「大晃機械工業株式会社」の事業内容について
教えてください。
従業員約３７０名の流体移送機器の総合メーカです。舶用ポンプが売り上げの7割強を占めますが、
石油化学プラントやケミカルプラントに納める各種ブロワに加え、半導体や太陽光パネルの業界にもドライ真空ポンプを納めています。
幅広い分野において製品供給を行っており、当社のポンプは7,000種類を超えています。
また、各種浄化槽の設置やそれに付随するばっ気用ブロワも製造しており、近年は医療用ブロワの開発によって医療分野にも進出しました。
海外展開も積極的に行っており、中国には独資（※）2社と合弁４社、台湾と韓国にそれぞれ独資1社をもっております。
上海には現地駐在事務所を構えており、シンガポールの駐在事務所は2018年7月に現地法人化しました。
※独資企業：中国や台湾、韓国などにおいて、外国企業が単独で出資ないし複数の外国企業のみで100％出資した企業のこと。
貴社が英語研修を必要とされた経営上の課題を教えてください。
海外販路の拡大に伴う事業展開が主な理由です。アジア、ヨーロッパに多数グループ会社を持つ弊社にとって、海外との業務連携では互いの母国語ではない英語を共通言語とする場面が多くなりました。
海外進出や販路拡大を図るためには、相手を慮(おもんぱか)るコミュニケーション力が一番重要だと考えています。国によって文化が異なるので、それぞれの文化背景を理解しながら意思疎通を取る必要があります。
どんなビジネスであっても、現地の国や現地の人との信頼関係がなければ成功はありえません。そのため、成果を生み出すビジネス展開において、言語は非常に重要なツールになってきます。
レアジョブのオンライン英会話を採用した決め手を教えてください。
海外のグループ会社側に視点を移して考えると、本国である日本とのやりとりが重要視されます。
したがって、彼らからすると「日本語が話せる＝ビジネスチャンスが広がる」という発想になるようです。
実際に中国にあるグループ会社では、学習意欲の高い従業員が日本語堪能な中国人社員に依頼し、
昼休み時間を利用して日本語教室が開催されています。その結果、本社とグループ会社間のやり取りでは日本語の使用が主流になりました。
日本国内の社員は業務において外国語を使う機会がなくなってしまいました。
そして“外国語を使える社員”と“日本語しか話せない社員”がはっきりと分かれてしまい、
「英語や中国語が必要な業務は、それができる部署に依頼すれば大丈夫だろう…」という雰囲気が出てきてしまったのです。
これは良くないと考え、2009年より近隣のアメリカ軍海兵隊岩国基地の関係者に依頼し、
就業後の週1～2回程度来社してもらって「社内英会話教室」を開きました。
しかしながら残業があると、英語を勉強したくてもその教室に継続して通うことができません。
色々と試行錯誤しているとき、2015年2月にレアジョブさんとのご縁がありました。
「レアジョブ英会話」であれば、社員それぞれが自分の都合の良い時間にフィリピンの先生と英会話レッスンができます。
その便利な仕組みは大きな魅力でしたね。
また、レアジョブさんは顧客の立場を汲んだきめこまやかな管理サービスと、レッスン当たりの単価が安いのが魅力。
持続可能なかたちで英会話学習ができるという視点で、導入を決めました。
受講者様の反応や、効果はいかがでしょうか？
もともとは残業によって社内英会話教室に参加できない社員向けの企画でしたので、これまでのところは概ね好評です。
副次的ではありますが、家事や育児など時間的制限がある社員や、社内英会話教室のない支店や海外拠点に勤めている社員の需要も
満たすことになりました。想像以上のニーズを満たせたのは良かったと思います。
特に、中国に赴任している社員は中国語だけでもビジネスができるので「英会話力を伸ばす機会が欲しかった」という声もありました。
また、普段英語での業務を行っていない部署には、英会話初心者の社員も少なくありません。一人の女性社員が意欲的にレッスンを受講し、
長期休業中にフィリピンに短期語学研修に行くまでの英会話力が身についたのは嬉しかったですね。
「レアジョブ英会話」を導入して良かったと感じた瞬間です。
今後、社員の英語教育に関してどのような展開を考えていますか？
現在の課題は、直接英語での業務を行わない部門に所属する社員の英会話力向上です。
当社は昇格条件に英語力を問う項目がないので、英会話は自主的に勉強しているケースがほとんどです。
語学は自主性がないと身につかないのでそれはそれで良いとも言えますが、その一方で経営者の視点から考えると、
グローバル展開を推進する当社のビジネススタンスにおいてこのペースでは間に合いません。
昇格条件に英会話能力指標を入れたり、社内会議は全て英語にしたりするなど英会話力習得を必須にする方法もあるとは思いますが、
それはあくまでも最終手段として考えています。
特に、2020年からは大学入試センター試験が大きく変わり、日本の教育史上で初めて英会話能力を問う試験が常設されることとなります。
つまり、数年後に入社してくる新入社員は、どんな学部を卒業していても英語が喋れるのが当たり前という流れになっていくと思われます。
上司が英語での業務に苦手意識を持っているままでは、部下のマネジメントにも支障が出てくる可能性があります。
そのような理由で今こそもう一度、社内英語教育を見直す時期に来ていると感じています。
「レアジョブ英会話」の活用も含め、グローバルでビジネスを展開する企業として適正な、そして効果の高い英語教育の実現を目指していきたいと思います。
